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GRIスタンダード		ISO26000	ページ
1. 組織と報告実務
2-1	組織の詳細	-	会社概要事業所紹介関連会社
2-2	組織のサステナビリティ報告の対象となる事業体	-	サステナビリティサイト編集方針
2-3	報告期間、報告頻度、連絡先	-	サステナビリティサイト編集方針有価証券報告書
2-4	情報の修正・訂正記述	-	-
2-5	外部保証	-	-
2. 活動と労働者
2-6	活動、バリューチェーン、その他の取引関係	-	事業案内事業所紹介関連会社有価証券報告書
2-7	従業員	6.4 労働慣行 6.4.3 雇用及び雇用関係	ESGデータ有価証券報告書
2-8	従業員以外の労働者	6.4 労働慣行 6.4.3 雇用及び雇用関係	-
3. ガバナンス
2-9	ガバナンス構造と構成	6.2 組織統治	ガバナンスの透明性・可視化サンリオのサステナビリティ会社概要取締役（監査等委員含む）有価証券報告書
2-10	最高ガバナンス機関における指名と選出		取締役（監査等委員含む）
2-11	最高ガバナンス機関の議長		ガバナンスの透明性・可視化取締役（監査等委員含む）
2-12	インパクトのマネジメントの監督における最高ガバナンス機関の役割		ガバナンスの透明性・可視化サンリオのサステナビリティコンプライアンスの推進リスク管理の推進
2-13	インパクトのマネジメントに関する責任の移譲		ガバナンスの透明性・可視化サンリオのサステナビリティコンプライアンスの推進リスク管理の推進
2-14	サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割		ガバナンスの透明性・可視化サンリオのサステナビリティ
2-15	利益相反		ガバナンスの透明性・可視化取締役（監査等委員含む）
2-16	重大な懸念事項の伝達		ガバナンスの透明性・可視化サンリオのサステナビリティコンプライアンスの推進リスク管理の推進
2-17	最高ガバナンス機関の集合的知見		サンリオのサステナビリティガバナンスの透明性・可視化
2-18	最高ガバナンス機関のパフォーマンス評価		ガバナンスの透明性・可視化
2-19	報酬方針		役員報酬
2-20	報酬の決定プロセス		ガバナンスの透明性・可視化役員報酬
2-21	年間報酬総額の比率		-
4. 戦略、方針、実務慣行
2-22	持続可能な発展に向けた戦略に関する声明	6.2 組織統治	サステナビリティ　トップメッセージ
2-23	方針声明		コンプライアンスの推進人権の尊重持続可能なサプライチェーンの実現行動規範
2-24	方針声明の実践		コンプライアンスの推進人権の尊重持続可能なサプライチェーンの実現
2-25	マイナスのインパクトの是正プロセス		気候変動への対策資源の有効活用人権の尊重持続可能なサプライチェーンの実現コンプライアンスの推進
2-26	助言を求める制度および懸念を提起する制度		コンプライアンスの推進人権の尊重持続可能なサプライチェーンの実現
2-27	法規制遵守		ESGデータ
2-28	会員資格を持つ団体		外部評価/参画する主なイニシアティブ・団体
5. ステークホルダー・エンゲージメント
2-29	ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ	6.2 組織統治	サンリオのサステナビリティマルチステークホルダー方針
2-30	労働協約	6.2 組織統治	-

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201：経済パフォーマンス
201-1	創出、分配した直接的経済価値	6.8 コミュニティ開発及び参画 6.8.3 コミュニティへの参画	有価証券報告書
201-2	気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会	6.5.5 気候変動の緩和及び気候変動への適応	気候変動への対策サンリオのサステナビリティ
201-3	確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度	-	有価証券報告書
201-4	政府から受けた資金援助	-	-
202：地域経済での存在感
202-1	地域最低賃金に対する標準新人給与の比率（男女別）	6.4.4 労働条件及び社会的保護 6.8 コミュニティ開発及び参画	人権の尊重
202-2	地域コミュニティから採用した上級管理職の割合	6.4.3 雇用及び雇用関係 6.8 コミュニティ開発及び参画 6.8.5 雇用創出及び技能開発 6.8.7 富及び所得の創出	-
203：間接的な経済的インパクト
203-1	インフラ投資および支援サービス	6.3.9 経済的、社会的及び文化的権利 6.8 コミュニティ開発及び参画 6.8.7 富及び所得の創出 6.8.9 社会的投資	Sanrio Nakayoku Projcet 地域社会・将来世代とのつながり
203-2	著しい間接的な経済的インパクト	6.3.9 経済的、社会的及び文化的権利 6.6.6 バリューチェーンにおける社会的責任の推進 6.6.7 財産権の尊重 6.7.8 必要不可欠なサービスへのアクセス 6.8 コミュニティ開発及び参画 6.8.5 雇用創出及び技能開発 6.8.7 富及び所得の創出 6.8.9 社会的投資	-
204:調達慣行
204-1	地元サプライヤーへの支出の割合	6.4.3 雇用及び雇用関係 6.6.6 バリューチェーンにおける社会的責任の推進 6.8 コミュニティ開発及び参画 6.8.7 富及び所得の創出	-
205:腐敗防止
205-1	腐敗に関するリスク評価を行っている事業所	6.6 公正な事業慣行 6.6.3 汚職防止	コンプライアンスの推進
205-2	腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修	6.6 公正な事業慣行 6.6.3 汚職防止 6.6.6 バリューチェーンにおける社会的責任の推進	コンプライアンスの推進
205-3	確定した腐敗事例と実施した措置	6.6 公正な事業慣行 6.6.3 汚職防止 6.6.6 バリューチェーンにおける社会的責任の推進	コンプライアンスの推進 ESGデータ
206：反競争的行為
206-1	反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置	6.6 公正な事業慣行 6.6.5 公正な競争 6.6.7 財産権の尊重	ESGデータ
207：税金
207-1	税務へのアプローチ	-	-
207-2	税務ガバナンス、管理、およびリスクマネジメント		-
207-3	税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処		-
207-4	国別の報告		-

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301：原材料
301-1	使用原材料の重量または体積	6.5.4 持続可能な資源の利用	資源の有効活用
301-2	使用したリサイクル材料		-
301-3	再生利用された製品と梱包材		資源の有効活用
302：エネルギー
302-1	組織内のエネルギー消費量	6.5.4 持続可能な資源の利用	ESGデータ
302-2	組織外のエネルギー消費量		ESGデータ
302-3	エネルギー原単位		ESGデータ
302-4	エネルギー消費量の削減	6.5.4 持続可能な資源の利用 6.5.5 気候変動の緩和及び気候変動への適応	ESGデータ
302-5	製品およびサービスのエネルギー必要量の削減	6.5.4 持続可能な資源の利用 6.5.5 気候変動の緩和及び気候変動への適応	ESGデータ
303：水および排水
303-1	共有資源としての水との相互作用	6.5.4 持続可能な資源の利用	-
303-2	排水に関連するインパクトのマネジメント		-
303-3	取水		-
303-4	排水		-
303-5	水消費		-
304：生物多様性
304-1	保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト	6.5.6 環境保護、生物多様性、及び自然生息地の回復	-
304-2	活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト		-
304-3	生息地の保護・復元		-
304-4	事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種		-
305：大気への排出
305-1	直接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ1）	6.5.5 気候変動の緩和及び気候変動への適応	ESGデータ気候変動への対策
305-2	間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ2）		ESGデータ気候変動への対策
305-3	その他の間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ3）		ESGデータ気候変動への対策
305-4	温室効果ガス（GHG）排出原単位		-
305-5	温室効果ガス（GHG）排出量の削減		-
305-6	オゾン層破壊物質（ODS）の排出量	6.5.3 汚染の予防 6.5.5 気候変動の緩和及び気候変動への適応	-
305-7	窒素酸化物（NOx）、硫黄酸化物（SOx）、およびその他の重大な大気排出物	6.5.3 汚染の予防	-
306：廃棄物
306-1	廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト	6.5.3 汚染の予防	資源の有効活用
306-2	廃棄物関連の著しいインパクトの管理		資源の有効活用
306-3	発生した廃棄物		資源の有効活用
306-4	処分されなかった廃棄物		-
306-5	処分された廃棄物		-
308：サプライヤーの環境面のアセスメント
308-1	環境基準により選定した新規サプライヤー	6.3.5 加担の回避 6.5.4 持続可能な資源の利用 6.6.6 バリューチェーンにおける社会的責任の推進 7.3.1 デューディリジェンス	-
308-2	サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置		-

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401：雇用
401-1	従業員の新規雇用と離職	6.4 労働慣行 6.4.3 雇用及び雇用関係	ESGデータ
401-2	正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当	6.4 労働慣行 6.4.3 雇用及び雇用関係 6.4.4 労働条件及び社会的保護 6.8.7 富及び所得の創出	-
401-3	育児休暇	6.4 労働慣行 6.4.3 雇用及び雇用関係 6.4.4 労働条件及び社会的保護 6.8.7 富及び所得の創出	ESGデータ
402：労使関係
402-1	事業上の変更に関する最低通知期間	6.4 労働慣行 6.4.3 雇用及び雇用関係 6.4.4 労働条件及び社会的保護 6.4.5 社会対話	ESGデータ
403：労働安全衛生
403-1	労働安全衛生マネジメントシステム	6.4 労働慣行 6.4.6 労働における安全衛生	-
403-2	危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査		-
403-3	労働衛生サービス		-
403-4	労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション		-
403-5	労働安全衛生に関する労働者研修		-
403-6	労働者の健康増進		健康経営
403-7	ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和		-
403-8	労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者		-
403-9	労働関連の傷害		-
403-10	労働関連の疾病・体調不良		-
404：研修と教育
404-1	従業員一人あたりの年間平均研修時間	6.4 労働慣行 6.4.7 職場における人材育成及び訓練	-
404-2	従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム		人材育成・評価
404-3	業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合		-
405：ダイバーシティと機会均等
405-1	ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ	6.2.3 意思決定のプロセス及び構造 6.3.7 差別及び社会的弱者 6.3.10 労働における基本的原則及び権利 6.4.3 雇用及び雇用関係	会社概要 ESGデータ
405-2	基本給と報酬総額の男女比	6.3.7 差別及び社会的弱者 6.3.10 労働における基本的原則及び権利 6.4.3 雇用及び雇用関係 6.4.4 労働条件及び社会的保護	有価証券報告書
406：非差別
406-1	差別事例と実施した救済措置	6.3.6 苦情解決 6.3.7 差別及び社会的弱者 6.3.10 労働における基本的原則及び権利 6.4.3 雇用及び雇用関係	ESGデータ
407：結社の自由と団体交渉
407-1	結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー	6.3.3 デューディリジェンス 6.3.4 人権に関する危機的状況 6.3.5 加担の回避 6.3.8 市民的及び政治的権利 6.3.10 労働における基本的原則及び権利 6.4.5 社会対話 6.6.6 バリューチェーンにおける社会的責任の推進	持続可能なサプライチェーンの実現
408：児童労働
408-1	児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー	6.3.3 デューディリジェンス 6.3.4 人権に関する危機的状況 6.3.5 加担の回避 6.3.7 差別及び社会的弱者 6.3.10 労働における基本的原則及び権利 6.6.6 バリューチェーンにおける社会的責任の推進 6.8.4 教育及び文化	ESGデータ持続可能なサプライチェーンの実現
409：強制労働
409-1	強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー	6.3.3 デューディリジェンス 6.3.4 人権に関する危機的状況 6.3.5 加担の回避 6.3.10 労働における基本的原則及び権利 6.6.6 バリューチェーンにおける社会的責任の推進	持続可能なサプライチェーンの実現
410：保安慣行
410-1	人権方針や手順について研修を受けた保安要員	6.3 人権 6.3.4 人権に関する危機的状況 6.3.5 加担の回避 6.6.6 バリューチェーンにおける社会的責任の推進	-
411：先住民族の権利
411-1	先住民族の権利を侵害した事例	6.3.4 人権に関する危機的状況 6.3.6 苦情解決 6.3.7 差別及び社会的弱者6.3.8 市民的及び政治的権利 6.6.7 財産権の尊重6.8.3 コミュニティへの参画	ESGデータ
413：地域コミュニティ
413-1	地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所	6.3 人権 6.3.9 経済的、社会的及び文化的権利 6.6 公正な事業慣行 6.6.7 財産権の尊重 6.8 コミュニティ参画及び開発 6.8.5 雇用創出及び技能開発 6.8.7 富及び所得の創出6.8.9 社会的責任投資	Sanrio Nakayoku Project 地域社会・将来世代とのつながり
413-2	地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト（顕在的、潜在的）を及ぼす事業所		-
414：サプライヤーの社会面のアセスメント
414-1	社会的基準により選定した新規サプライヤー	-	-
414-2	サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置	-	-
415：公共政策
415-1	政治献金	-	コンプライアンスの推進
416：顧客の安全衛生
416-1	製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価	6.3.9 経済的、社会的及び文化的権利 6.6.7 財産権の尊重 6.8.5 雇用創出及び技能開発 6.8.7 富及び所得の創出	安心・安全な商品、サービスの提供
416-2	製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例	6.3.9 経済的、社会的及び文化的権利 6.6.7 財産権の尊重 6.8.5 雇用創出及び技能開発 6.8.7 富及び所得の創出	安心・安全な商品、サービスの提供
417：マーケティングとラベリング
417-1	製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項	6.7 消費者課題 6.7.3 公正なマーケティング、事実に即した偏りのない情報、及び公正な契約慣行 6.7.4 消費者の安全衛生の保護 6.7.5 持続可能な消費 6.7.9 教育及び意識向上	-
417-2	製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例		-
417-3	マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例		-
418：顧客プライバシー
418-1	顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立	6.7 消費者課題 6.7.7 消費者データ保護及びプライバシー	ESGデータ

GRIスタンダード・ISO26000対照表

共通スタンダード

項目別スタンダード

共通スタンダード

GRI2：一般開示事項

GRI3：マテリアルな項目

項目別スタンダード

経済

環境

社会